日本発の仮想通貨のモナコインやCOMSAって？種類や仕組みを徹底解説！

話題沸騰の仮想通貨ですが、実は日本で開発された仮想通貨や仕組みも存在します。今回は日本が果たしている役割にフォーカスを当てて、記事を書いていきたいと思います。仮想通貨業界での日本の立場を知りたい方は是非読んでみてくださいね^ ^

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1.日本は仮想通貨大国？

実は日本は仮想通貨では世界をリードしています。現在、日本、アメリカ、韓国、中国が業界を大きくリードしています。

特に日本は世界に先駆け仮想通貨法を制定し、仮想通貨を資産として認定しました。さらに後述するモナコインという国産通貨を開発し、世界初のSegwit（仮想通貨の機能のアップデートのことです。）の実装やCOMSAという、ICOのプラットフォーム開発を行うなど業界を牽引しています。

NEMという通貨に関しても理事会のメンバーに日本人が入っていたりと世界でも重要なポジションについています。個人的な見解も入りますが、世界に先駆け仮想通貨業界をリードしていくことで、日本が再度世界を牽引するポジションを取ることも出来ると考えています。

2.日本発モナコインって何？

さて、日本のポジションが分かったところで国産通貨モナコインについて説明したいと思います。

モナコインは国内巨大掲示板2chから出来上がった仮想通貨です。秋葉原を中心にコミュニティを拡大しています。そんなモナコインの特徴は下記3つになります。

（1）優れた機能を持っている

モナコインはライトコインという仮想通貨を参考にして作られています。このライトコインは「第2のビットコイン」と呼ばれ、ビットコインが抱える送金問題を解消した通貨です。モナコインもこのライトコインを模倣しているため、送金機能などはビットコインよりも優れています。

（2）独自の機能を持っている

モナコインは独自の機能を持っています。例えばTwitter上でモナコインを送金できる仕組みや、モナコインの掲示板「Ask mona」で自分の質問に回答をしてくれた方や面白いプロダクト（絵や音楽など）を提供してくれた方に送ることが出来ます。

更にウォレットの１つであるモナッピーでは商品をモナコインを通じて売買することができるなど、他の仮想通貨にはない魅力が多くあります。

（3）世界的に注目度が高まっている

またモナコインは世界的にも注目を集めている仮想通貨です。特に2017年は飛躍の年となりましたが、その要因は大きく3つあります。

①世界初のSegwit実装

モナコインは世界で始めてSegwitという機能を実装した仮想通貨です。Segwitとはデータ容量問題を解決するための取引容量を圧縮する技術のことで、ビットコインやライトコインでも導入されましたが、それらのコインでまだ導入が議論されている間に、世界初のSegwit導入通貨となりました。

②ビットフライヤーでの取り扱いが始まる

2017年10月に日本の大手仮想通貨取引所ビットフライヤーで取り扱いが開始されたことにより、注目度が高まりました。このときには時価総額も大きく伸ばし、現在は30位前後に定着しています。

③秋葉原での大規模告知イベント

2017年11月末には秋葉原で大々的な告知イベントが行われました。これはモナコインを支持している人を中心に拡散され、一大イベントとなりました。

主催もモナコインの存在を広めたい、という有志の人間が中心となって行われています。

このように強いコミュニティを持つ仮想通貨は今後も価値の増減に関わらず残っていきそうだな、と感じます。

3.モナコインの将来性は？

モナコインはその機能の高さと実用性からまだまだ価値が上がっていくと思います。
実際に使える店舗も増えてきています。ここでは代表的なところを紹介します。

オンラインで使える代表的なサイト

モナコインは下記のオンラインサイトで実際に利用が可能です。

モナコインが使える代表的なリアル店舗

また世界規模で利用されているTwitterを使って投げ銭が出来たり、トークンのXMPトークンも開発されたりと非常に動きが早く面白いので、これから注目度が上がっていってもおかしくないと思います。

4.COMSAって何？

また最近耳にするCOMSA（コムサ）とは一体何なのでしょうか？COMSAという単語は日本語の「塊（こん）」と「鎖（さ）」を組み合わせた造語です。具体的にはZaifの運営元である、株式会社テックビューロが手がけるプロジェクトの名称になります。

このプロジェクトは下記の特徴があります。

（1）今までより手軽に賛同者や資金を集めることができる
（2）ブロックチェーンを利用したビジネスを推進する仕組みを作ることが出来る
（3）ブロックチェーンを使うことで情報を保護出来、他者が改ざんが出来ない

イメージとしては株式市場のIPOをより便利にしたものです。これら一連の行為を「ICO（Initial Coin Offering）」と言います。利便性が高い一方、詐欺まがいのICOも横行しているので、情報をしっかり精査して取り組むことが必要です。

5.仮想通貨の今後について

個人的な見解も混じりますが、COMSAに関しては今後より注目が高まって行く、と考えられます。というのも各コミュニティや企業を代表するトークンの数は増えており、テックビューロを始め、フィスコやカイカなど様々な企業が独自トークンを発行しています。

また仮想通貨（トークン）のPEPECASHやBitCrystalも注目を集めており、更にはビットコインやモナコインのブロックチェーン上にも独自のトークンが作られています。

このようにまだメジャーではないものの、トークンエコノミーは確実にその勢力を伸ばしてきているため、COMSAを利用したプロジェクトも増えて行くと思います。COMSAでのICOプロジェクトが成功したり、トークンエコノミーが認知されることで、日本がより仮想通貨市場で重要なポジションを抑えていくことが出来ると思います。